倉庫レイアウトは、棚・通路・荷物の置き場の配置です。工場内の資材置場や製品倉庫で、台車やフォークリフトが通りにくい、仮置きが通路にはみ出すといった問題があるときは、配置を見直す対象になります。
先に確認する条件は、通路幅・通路の上の空間・荷物の積み方・床の荷重の4つです。法令上の要件と建物の制約を確認し、その条件に合うように保管と作業の面積を決めます。この順に棚を配置すると、図面を描き直す手間を減らせます。
通路幅・頭上の空間・床の設計条件を先に確認する
通路の条件は、棚の配置を決める前に確認します。働く人の安全・衛生の具体的な基準を定める労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)は、屋内通路について、幅・通路面の状態・頭上の空間を定めています。
第542条は、通路の幅を「用途に応じた幅」とし、つまずき・すべり・踏抜の危険がない状態を求めています。同条第3号は、通路面から高さ1.8メートル以内に障害物を置かないことも定めています。床だけでなく頭上の空間も必要です。条文はe-Gov法令検索「労働安全衛生規則」で確認できます。
第543条では、機械と機械の間、または機械とほかの設備の間に設ける通路を、幅80センチメートル以上と定めています。これは、その通路についての最低の幅です。
第542条の「用途に応じた幅」には、一律の数値がありません。人だけが歩くのか、台車を押すのか、フォークリフトがすれ違うのかを、通路ごとに書き出してください。何が通るかを明らかにすると、その幅を必要とした理由を残せます。
事故の型別の死傷者数(休業4日以上・全産業)
※ 集計条件と編集部による算出方法は記事末の注記を参照
データを表で見る
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| 事故の型 | 死傷者数(人) |
|---|---|
| 転倒 | 36,378 |
| 動作の反動・無理な動作 | 22,218 |
| 墜落・転落 | 20,699 |
| その他 | 56,423 |
厚生労働省が2025年5月30日に公表した令和6年の労働災害発生状況では、休業4日以上の死傷者数は135,718人でした。上の3類型を足すと79,295人で、全体の約58パーセントを占めます。集計の条件と算出方法は記事末の注記にまとめました。
高く積む前に、床にかかる重さを確認する
棚を高くすると、同じ床面積に載せる荷物の重量が増えます。建築基準法施行令(昭和25年政令第338号)第85条は、建物の各部に載る荷物などの重さである「積載荷重」を、実際の使用状況に応じて計算することを定めています。倉庫に関する第3項は、対象が限られます。
第3項の対象は「倉庫業を営む倉庫」です。計算した値が1平方メートルにつき3,900ニュートン未満でも、3,900ニュートンとして扱います。これは営業倉庫の規定であり、自社工場の資材置場は、第1項の実際の状況に応じた計算によります。
ニュートン(N)は力の単位です。ここでは重さの規模をつかむため、次の式で質量に換算します。
3,900N/m²をこの式で換算すると、約398kg/m²です。第1項の表で事務室の床の構造計算に用いる値は、1平方メートルにつき2,900ニュートンで、質量換算では約296kg/m²になります。
これらは建物の構造を計算するための値で、そのまま保管してよい重量ではありません。既存の床に棚と荷物を置けるかは、重量だけでなく重さのかかり方も含め、設計図書をもとに設計者へ確認してください。
積み高さだけでなく、作業方法と荷物の容器で要件が変わる
荷物を積む際の要件は、高さ・作業内容・荷姿で変わります。「はい」は、倉庫・上屋・土場に積み重ねた荷物のまとまりです。小麦・大豆・鉱石などのばら物は含みませんが、パレット積みの製品や原材料が当たる場合はあります。
まず、はいの上で作業する場所が、床面から1.5メートルを超えるか確認します。労働安全衛生規則第427条は、超える場合に安全に昇降できる設備を求めています。ただし、はいを構成する荷物を使って安全に昇降できる場合は除かれます。
高さ2メートル以上のはいを積む「はい付け」や崩す「はい崩し」は、原則として主任者の選任対象です。労働安全衛生法施行令(昭和47年政令第318号)第6条第12号と同規則第428条により、はい作業主任者技能講習の修了者から選任します。荷役機械の運転者だけで行う作業は、第12号の対象から除かれます。
はい同士の間隔にも、対象を限定した規定があります。同規則第430条は、高さが床面から2メートル以上で、袋・かます・俵の容器に入った荷物からなるはいについて、隣のはいとの間隔を下端で10センチメートル以上とすることを求めています。
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| 適用条件 | 根拠 | 必要になること |
|---|---|---|
| はいの上での作業箇所が床面から1.5メートル超(荷で安全に昇降できる場合を除く) | 安衛則第427条 | 安全に昇降するための設備 |
| 高さ2メートル以上のはいの、はい付け・はい崩し作業(荷役機械の運転者のみの作業を除く) | 安衛令第6条第12号・安衛則第428条 | はい作業主任者の選任 |
| 高さ2メートル以上で、容器が袋・かます・俵である荷で構成されるはい | 安衛則第430条 | 隣接のはいとの間隔を下端で10センチメートル以上 |
積み高さを上げると、同じ面積に置ける量は増えます。ただし、条件に応じて昇降設備の場所、主任者を選任できる体制、はい同士の間隔も必要になります。保管量が増えることだけで、高く積む案が有利とは判断できません。
自社に当てはまる条件は、高さに加えて、作業方法と荷物の容器で確認します。荷姿は、ここでは容器を含む荷物の形態です。荷姿ごとの条件を一覧にしておけば、棚の配置を変えるたびに同じ確認をやり直す手間を減らせます。

安全条件を満たした面積を、保管と作業に配分する
棚に使う面積と、人や物が動く面積は、限られた床面積を分け合います。通路と積み方の条件を確認してから、残る面積をどちらに使うか比較します。
面積を配分する前に、仮置きや歩数の増加がなぜ起きているか調べます。仮置きは保管面積の不足だけで起きるとは限りません。入出荷が集中することや、長く動かない在庫が残ることも原因になります。
判断材料になるのは、品目ごとの出庫頻度です。出庫の多い品目を出口の近くへ寄せる分類の基準は、ABC分析で在庫管理を仕分ける方法にまとめました。
歩数や運搬回数をどう測るかは、動線分析の手順として運搬のムダを減らす動線分析と3定のルールで扱いました。現状の動線を数字にしないまま図面を引くと、変わったかどうかを後から確かめられません。先に測ってください。
順序としては、配る前に減らせないかを見ます。長く動いていない在庫について、処分・転用の可否を判断し、実際に空けられる面積を確かめます。判定の基準と処分・転用の判断は、滞留在庫対策の進め方で扱いました。在庫・物流のテーマ全体は在庫・物流の記事一覧から追えます。
配置案は、必要な通路の条件を満たすかで候補を絞ります。棚を増やすために通路を削る場合は、第542条と第543条を再確認してください。要件を満たさない案は、保管量が増えても候補から外します。
保管面積を増やすと作業面積が減る場合があります。一方、不要な在庫を減らしたり配置を変えたりすることで、保管と作業の両方を改善できる場合もあります。
レイアウトの自由度は、図面を引く前にすでに絞られています。絞られた条件を確認せずに配ると、描き直しにつながるおそれがあります。
- 必要な通路幅と、通路面から1.8メートルまでの空間を確保します。
- 保管する重量と配置案を設計者に示し、設計図書をもとに床への配置の可否を確認します。
- 積み高さ・作業内容・荷姿から、昇降設備・主任者・はい同士の間隔が必要か確認します。
- 在庫の処分や転用で実際に空いた面積を、配置案に反映します。
- その条件を満たしたうえで、出庫頻度が高い品目を出口の近くに配置します。
配置案を作るために集める4つの情報
配置案には、現場で測った情報を使います。建物の完成時の図面である竣工図と、今歩ける通路幅は違うことがあります。棚の脚、仮置きパレット、消火器、キャスター付きの台などがあると、実際の幅は図面より狭くなります。
通路幅と積み高さは現場で測り、床の荷重条件と出庫頻度は資料や実績データで確かめます。次の4つをそろえてから、配置案を比較してください。
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| 揃える情報 | 取り方 | 誰に聞くか |
|---|---|---|
| 通路の実測幅と、通路面から1.8メートル以内の障害物 | メジャーで最も狭い箇所を測る。配管・照明・棚の張り出しも見る | 安全衛生の担当者 |
| 床の設計上の積載荷重(N/m²)と設計条件 | 建物の設計図書で確認する。転用した建物は特に確認する | 建物の所有者・設計者 |
| 現在と変更案の積み高さ、はいの上での作業箇所の床面からの高さ、作業方法、荷の容器 | 現状を実測し、変更案の高さと作業方法を記録する。適用条件は前掲の表と照合する | はい作業主任者・現場責任者 |
| 品目別の出庫頻度(直近12か月) | 出庫実績を品目ごとに集計する | 生産管理・出荷担当 |
出庫頻度は、現場を見るだけでは分かりません。出庫実績を品目ごとに集計します。金額ではなく出庫した回数を数えると、移動の多い品目を配置の議論に使えます。
通路幅は、荷物が最も多く溜まる曜日や時間帯にも測ってください。入出荷の少ない日にだけ測ると、仮置きの影響がない幅になってしまいます。繁忙時の最も狭い実測幅と、用途から判断した必要な幅を比べ、不足する場所を改善の対象にします。
情報をそろえたら、2つ以上の配置案を作ります。それぞれの通路幅と総保管量を並べると、保管と作業にどう面積を配分したか比較できます。

よくある質問
通路幅は80センチメートルあればよいか
80センチメートル以上は、第543条が定める機械間などの通路の規定です。屋内通路一般については、第542条の「用途に応じた幅」を確保します。これらの条文は、フォークリフト通路の幅を一律の数値で定めていません。使う車両・荷姿・運用条件を整理し、メーカー資料と現場での走行・旋回を確認して、必要な幅を検討します。
はいの高さが2メートルなら主任者は必要か
2メートルちょうども「2メートル以上」に含まれます。労働安全衛生法施行令第6条第12号では、高さ2メートル以上のはい付け・はい崩しが対象です。作業内容と除外条件は本文の表で確認してください。2メートル未満でも、別の条件により昇降設備が必要な場合があります。
工場内の資材倉庫にも3,900ニュートンの規定を使うか
建築基準法施行令第85条第3項の対象は、「倉庫業を営む倉庫」です。自社用の資材置場は、第1項の実際の状況に応じた計算によります。建物がどの条件で設計されているかは、設計図書や所有者に確認してください。
条件を確認してから配置案を比較する
- 通路幅と、通路面から1.8メートルまでの空間を確保します(安衛則第542条)。機械間などの通路幅は80センチメートル以上です(同第543条)。
- はい作業の要件は、高さ・作業内容・荷姿で確認します。昇降設備、主任者、はい同士の間隔では、それぞれ適用条件が違います。
- 床の積載荷重は実際の状況に応じた計算が原則です。1平方メートルにつき3,900ニュートンの下限は営業倉庫の規定です。既存の床に置ける重量は、設計者に確認します。
- 安全条件を確認したうえで、保管と作業に面積を配分します。仮置きなどの原因を調べ、品目別の出庫頻度も判断に使います。
- 実測と資料をもとに2つ以上の案を作り、通路幅と総保管量の両方で比較します。
この記事の確認方法
株式会社恒電社 編集部
法令・告示・公的統計・白書など、国や行政が公表している原典にあたり、出典・前提条件・数字の扱いを編集部で確認しています。