代替材・仕様見直しは、製品に必要な機能を保ちながら、材料や仕様を変えて材料費を下げる方法です。まず今の仕様が満たすべき機能を調べ、過剰な品質や余分な仕様がないかを確認します。そのうえで候補材を試作し、評価します。
評価後は設計・購買・現場で結果を共有し、切替に合意します。必要に応じて顧客の承認を得て、仕入先へ事前に説明し、費用と条件を協議してください。この順で進めることが、品質トラブルや取引上の摩擦を抑える方法の一つです。
この考え方は、経済産業省が所管する独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)が示すVE(バリューエンジニアリング・価値工学)という枠組みに沿っています。VEでは、製品やサービスの価値を「機能」と「コスト」の関係でとらえます。一つ一つの機能がコストに見合っているかを点検する考え方です(中小機構「マンガでわかる『原価低減』」)。
2026年版ものづくり白書(経済産業省・厚生労働省・文部科学省、2026年5月29日閣議決定)が、2025年度の状況について伝えています。原材料価格やエネルギー価格が上がったことや、人材や労働力が不足していることを挙げる事業者が多い、という内容です。直近3年間で見ると、約8割の事業者が価格転嫁を行ったとも報告しています(経済産業省「2026年版ものづくり白書」)。
仕入価格の上昇分を全て販売価格へ転嫁できるとは限りません。社内で取り組む原価低減策として、代替材・仕様見直しも検討対象になります。過剰品質の見つけ方、評価、社内合意、仕入先との調整を順に説明します。
値上げ要請への対応など、調達・材料費に関するほかの記事は調達・材料費のテーマページにまとめています。
必要な機能と現在の仕様の差を調べる
代替材を探す前に、今の仕様が必要な機能とどう対応するかを確かめます。中小機構は、設計から原価を下げる方法として「製品の構造・形状の見直し」「過剰な品質の見直し」「材質・加工方法の見直し」の3つを挙げています。
ここでいう過剰品質は、顧客が求める機能・性能を超えて、社内の基準や慣習で余裕を大きく設定している仕様です。
顧客の要求と現在の仕様を、次の表の順に確認します。
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| 確認する項目 | 見るポイント | 現場・設計への質問 |
|---|---|---|
| 要求仕様 | 顧客図面・仕様書に明記された機能・公差 | この数値の根拠は顧客要求か、社内の安全代か |
| 実装仕様 | 現在使っている材質・板厚・表面処理 | いつ、なぜこの仕様に決めたか記録はあるか |
| 差分 | 要求と実装の間にある余裕分 | 余裕分を削っても機能・安全・法令要求を満たすか |
要求と現在の仕様に差があれば、設計変更履歴や図面の改訂履歴で、その理由を調べます。理由を確認せずに仕様を緩めると、想定外の不具合につながります。差の理由を説明できる項目を、代替材・仕様見直しの評価へ進めてください。

試作・量産条件の検証を経て切替を判断する
候補材は少量の試作から評価し、量産条件でも確認してから切替を決めます。評価前に全量の発注を切り替えないでください。
- 候補抽出:機能を満たせそうな代替材・仕様を2〜3案に絞る。仕入先の技術担当にも相談し、候補漏れを防ぐ
- 試作・評価:小ロットで試作し、機能(強度・耐久性など)、外観、加工性、コストを同じ条件で比較する
- 量産条件での検証:試作条件と量産条件(温度・湿度・連続稼働など)が異なる場合は、量産に近い条件でも再確認する
- 切替判断:評価結果を設計・購買・現場で共有し、可否と移行時期を決める
削減額は、現行材と代替材の単価差に年間使用数量をかけ、評価・切替にかかる費用を差し引いて試算します。
この式は簡易な試算です。現行材と代替材とで、製品1個あたりに使う数量が同じであるときに使えます。歩留まり〈ぶどまり〉(投入した材料のうち、製品として使える量の割合)や不良率、加工費、物流費に差があるときは、その増減した分の金額も加味してください。評価や切替にかかる費用を差し引くときは、主に切替をした初年度の試算になります。
単価差に加え、試作費、型・治具の変更費、在庫の切替費用も確認します。削減額を試算するときは、切替にかかる費用も差し引いて、残る額で比べることが必要です。現行材の在庫をどう扱うかも、切替の判断時に決めます。
金額への影響や使用頻度が大きい品目から見直してください。品目の分け方は、ABC分析で在庫管理を仕分ける記事で扱う分類の基準と共通しています。

設計・購買・現場で評価結果と切替条件を共有する
切替前には、設計・購買・製造・品質保証などの関係部門で評価結果を共有し、合意する場を設けます。購買だけで決めると量産時の問題を見落とし、設計だけで決めると調達コストや納期を十分に確認できないことがあります。
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| 役割 | 確認すること | 記録に残すもの |
|---|---|---|
| 設計 | 機能・強度・公差を満たすか、図面変更が必要か | 評価結果と図面改訂の要否 |
| 購買 | 単価・供給安定性・切替費用 | 試算根拠と仕入先との調整状況 |
| 現場 | 加工性・組立性・検査基準への影響 | 試作品での作業性・不良の有無 |
評価結果を1枚の表にまとめ、設計・購買・現場が同じ数字を見て合意したという記録を残すことは、判断経緯を追跡しやすくし、後から仕様を戻すリスクを抑えるうえで有効です。
顧客の図面・仕様書が材質や仕様を指定している場合は、顧客へ申請し、承認を得てから量産へ反映します。社内合意だけで切り替えないことを、切替の手順に含めてください。
仕入先と変更内容・単価・費用負担を協議する
代替材への切替や仕様見直しでは、仕入先にも変更内容と費用を説明し、調整します。その際は、取適法(中小受託取引適正化法。旧・下請代金支払遅延等防止法)の禁止行為を確認してください。
仕様変更に関係する禁止行為を、発注する側の確認事項として次の表にまとめます(公正取引委員会「委託事業者の禁止行為」)。
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| 禁止行為 | 取適法上の扱い | 仕様見直しでの注意 |
|---|---|---|
| 買いたたき | 類似品・市価に比べ著しく低い代金を不当に定めること | 代替材へのコストダウン要請を、根拠のない一律値下げにしない |
| 購入・利用強制 | 正当な理由なく指定する製品・原材料等を強制的に購入させること | 特定の代替材・仕入先を理由なく指定・強制しない |
| 不当な給付内容の変更及び不当なやり直し | 中小受託事業者に責任がないのに、費用を負担せず発注内容を変更したり、受領後にやり直しをさせたりすること | 発注側の都合による仕様変更に伴う合理的な試作・治具費用等を、仕入先だけに負担させない |
| 協議に応じない一方的な代金決定 | 価格協議の求めに応じない、必要な説明をしないこと | 単価の見直し理由を説明し、協議の場を設ける |
中小企業庁のミラサポplusは、共同調達の事例を紹介しています。同業者と一括仕入れで連携し、スケールメリットを働かせて原材料費を削減した例です(中小企業庁ミラサポplus「事例から学ぶ!『コスト削減』」)。
共同調達ができるか、その効果がどの程度かは、品目・数量・品質条件・契約関係で変わります。自社の条件で検討してください。品質や仕入先との関係を損なう削減は、切替後の費用増加につながります。
評価結果と交渉内容を記録し、仕入先が費用と条件を確認できる形で進めます。継続する取引関係を損なわないためにも重要な確認です。
段取り替えの改善など、ほかの切り口からコストを下げる進め方については、外段取り・内段取りとは?段取り時間を短縮する4つの手順と金額換算で扱っています。
よくある質問
VEと値下げ交渉の違い、顧客指定の仕様、試作費の負担について、以下で確認します。
VEと値下げ交渉は何が違うか
値下げ交渉は、基本的に同じ仕様のまま、価格の条件だけを見直す交渉です。一方でVE(バリューエンジニアリング)は、製品やサービスの機能とコストの関係から価値を見直していく考え方です。材料費を削減する場面では、構造・形状、過剰品質、材質・加工方法などを見直します。必要な機能を満たしながら、原価の低減を考える点に違いがあります。
顧客が材質を指定している場合も切り替えられるか
顧客の図面・仕様書で材質や仕様が明記されているときは、社内の合意だけでは切り替えられません。顧客への説明を行い、承認を得るという手続きが必要です。そのうえで量産に反映してください。
仕入先の評価・試作費はどこまで負担するか
費用の支払義務と負担範囲は、取引内容、責任の所在、取適法の適用関係により異なります。取適法は、中小受託事業者に責任がないのに、費用を負担せず発注内容を変更したり、受領後にやり直しをさせたりする行為を禁止しています。個別の請求への対応は、この条件を確認して判断します。
発注する側から仕様変更や代替材の評価を依頼するときは、試作費や治具変更費と、どちらがどこまで負担するかを事前に協議し、記録に残してください。
必要な機能を保ち、評価と承認を経て切り替える
- 代替材・仕様見直しは、要求仕様と実装仕様の差分から過剰品質を見つけることから始める
- 候補抽出→試作・評価→量産条件での検証→切替判断の順で進め、単価差だけでなく切替費用も含めて削減額を試算する
- 設計・購買・現場が同じ評価結果を見て合意し、記録を残す
- 顧客図面で仕様が指定されている場合は、顧客承認を得てから量産に反映する
- 仕入先との調整では、買いたたきや費用負担のない仕様変更にならないよう、取適法の禁止行為を踏まえて進める
この記事の確認方法
株式会社恒電社 編集部
法令・告示・公的統計・白書など、国や行政が公表している原典にあたり、出典・前提条件・数字の扱いを編集部で確認しています。