実務記事 / 17

MTBF・MTTRの使い方|故障の数え方と記録をそろえ、点検周期を考える

故障間隔と修復時間を比較する前に、停止の数え方と時間の範囲をそろえます。MTBF・MTTR・停止時間・再発率、法定周期と自社判断の区別、点検による停止と危険の確認を説明します。

モスグリーンの背景に、5つの停止時間ブロックの列と中央のオレンジ色の短いブロックを線画で描き、「止まる時間」「保全KPIの決め方」と記した記事のサムネイル画像
17設備保全

予防保全は、設備の故障を減らすために、状態を確認して手を打つ取り組みです。効果を見る指標には、MTBF(故障間の平均稼働時間)とMTTR(一回の故障の平均修復時間)があります。停止の日時を記録していても、何を故障に数えるかが違うと、設備や月ごとの比較はできません。

指標を比較できるようにするには、次の4段階で進めます。

  1. 一回の停止をどう数えるか決めます。
  2. 4つの指標を1組で確認します。
  3. 記録項目をそろえます。
  4. 法定の点検周期と、自社で決める周期を分けます。

最初に、一回の停止をどう数えるか決めてください。基準が違ったまま月末に集計しても、違いが設備の状態によるものか分かりません。

労働安全衛生法と関連省令、厚生労働省の労災統計(2026年8月時点の最新の令和7年確定値)をもとに、記録と点検周期の考え方を説明します。ほかの課題は設備保全のテーマページで確認できます。

MTBFとMTTRを比べる前に、故障と時間を定義する

ここではMTBFを、故障と故障の間にどれだけ稼働したか、MTTRを一回の故障の修復にどれだけかかったかとして集計します。稼働時間の合計または修復時間の合計を、同じ対象の故障回数で割ります。

MTBF = 稼働時間の合計 ÷ 故障の回数 / MTTR = 修復時間の合計 ÷ 故障の回数

正常な段取り替えや計画停止は、故障回数に含めません。手動停止は故障に起因するものかを分け、試運転を含む復旧過程の時間区分もそろえます。

正式な用語は、日本産業規格JIS Z 8115:2019「ディペンダビリティ(総合信頼性)用語」(平成31年改正)で確認します。案内は日本規格協会 JIS Z 8115:2019にあります。この記事の説明は、集計方法を説明する整理で、規格の定義文そのものではありません。

補足:同規格の本文は有償頒布のため、定義の文言を揃えるには規格票を参照します。規格票が手元になくても、「故障」「稼働時間」「修復時間」の3語を自社の言葉で定義し記録様式の欄外に書けば、記入担当者間で運用を揃えやすくなります。

故障間隔・修復時間・停止量・再発を一緒に見る

壊れにくさだけでは、長い修復や同じ故障の繰り返しを見落とします。MTBF・MTTR・停止時間合計・再発率の4つを合わせ、それぞれの変化を確認します。

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指標何を表すか数え方が割れやすい点
MTBF故障と故障の間、どれだけ動いていたか停止のうち何を故障に数えるか
MTTR1回の故障を直すのにかかった時間部品待ち・応援待ちを含めるか
停止時間の合計生産に出た影響の総量計画停止を分けて集計するか
再発率同じ設備・同じ部位が再び止まった割合「同じ」を部位で見るか機種で見るか

故障による停止と修復だけを対象にした稼働率は、次の式で表されることがあります。段取り・計画停止・材料待ちも含む稼働率とは分けます。

稼働率 = MTBF ÷(MTBF+MTTR)

比較前に、4つの指標を組み合わせ、何を数えるかを共通にします。稼働時間と修復時間の範囲が違うままでは、上の式を比較に使えません。

法定の検査記録を参考に、停止記録を設計する

労働安全衛生法第45条第1項は、政令で定める機械等に、定期自主検査と結果の記録を求めています。条文は「定期に自主検査を行ない、及びその結果を記録しておかなければならない」と定めます(e-Gov法令検索 労働安全衛生法)。この検査記録の項目を、停止記録の参考にします。

労働安全衛生規則第135条の2は、次の6項目を記録し、三年間保存することを求めています。

  • 検査年月日
  • 検査方法
  • 検査箇所
  • 検査の結果
  • 実施者の氏名
  • 補修等の措置の内容

フォークリフト第151条の23、車両系建設機械第169条にも同様の6項目があります(e-Gov法令検索 労働安全衛生規則)。

これは定期検査の法定項目で、突発停止に同じ義務があるという意味ではありません。運用上の参考として、方法・箇所・結果を、確認方法・異常箇所・確認結果に読み替えます。さらに、指標に必要な時間と影響を、次の4欄に残します。

  • 停止した時刻と復旧した時刻(試運転の終了時刻は分ける)
  • 停止の区分(故障・計画停止・段取り・材料待ちのどれか)
  • 影響(止まった工程、出せなかった数量、後工程への波及)
  • 同じ設備・同じ部位で前回止まった日
停止記録票の項目を、労働安全衛生規則が求める6項目と、指標の計算のために工場が足す4項目の二層で示した図
図1 法定の検査記録6項目を参考に、突発停止記録へ必要な項目を組み立てる

10欄に設備番号・稼働時間・集計対象の修復時間を対応させると、4つの指標を同じ台帳で集計できます。再発率では、何を同じ故障とするかと分母も決めます。空欄が残ると、後から計算の前提を確かめられません。

毎月同じ表を同じ担当者が見る運用は、契約電力はどう決まる?デマンド監視装置で工場の基本料金を下げる現場手順で電力の側から整理しています。

部品待ち・応援待ちを修復時間から除く運用では、その時間を別欄で記録し、稼働率式にも同じ範囲の修復時間を使います。

法定周期を守り、自社で動かせる範囲を確認する

法令の周期と、自社で調整する周期は分けます。法令の周期は点検間隔の上限で、通常の使用では短くできても、それを超えて延ばすことはできません。

労働安全衛生法施行令第15条は、動力プレス・遠心機械・化学設備・乾燥設備・局所排気装置など、定期検査の対象を挙げています。具体的な周期は、機械ごとに労働安全衛生規則で確認します。

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対象(例)定期自主検査の周期根拠(労働安全衛生規則)
動力プレス一年以内ごとに一回第134条の3
乾燥設備及びその附属設備一年以内ごとに一回第299条
フォークリフト一年を超えない期間ごとに一回/一月を超えない期間ごとに一回第151条の21・第151条の22
車両系建設機械一年以内ごとに一回/一月以内ごとに一回第167条・第168条
絶縁用保護具等六月以内ごとに一回(絶縁性能)第351条

フォークリフトと車両系建設機械には、年次・月次のほか、作業開始前点検もあります(第151条の25、第170条)。年次の一部は特定自主検査で、所定の資格者または検査業者が行います(労働安全衛生法第45条第2項)。

特定自主検査の実施基準は、2026年1月1日から変わりました。高所作業車・車両系建設機械・フォークリフト・不整地運搬車・動力プレスの基準が告示されています。

これに伴い、以前の特定自主検査指針は廃止されています(佐賀労働局 特定自主検査基準が制定されました)。対象設備の検査者資格も確認してください。

受変電設備(じゅへんでん)のうち事業用電気工作物は、電気事業法で一律の周期を定めていません。第42条第1項で、設置者に保安規程の届出を求めています。保安規程は、設備の保安を確保するための文書です。

施行規則第50条第3項第3号では、保安規程に巡視・点検・検査を定めます(e-Gov法令検索 電気事業法施行規則)。ほかの法令と設備条件を踏まえ、具体的な周期は自社の保安規程で確認します。

保安規程の届出や電気主任技術者の選任の全体像は、運営会社の恒電社サイトの解説(キュービクルの保安規程とは)にまとまっています。

点検周期を、法令が周期を定める設備と、法令・保安規程・設備条件を確認したうえで自社が設定する設備の二階建てに分けて示した図
図2 周期は「法令で決まる層」と「自社が設定する層」に分けて考える

実測指標は、自社で周期を調整できる範囲の判断に使います。日常運転では劣化に気づきにくい進相コンデンサ(しんそう)などは、点検間隔が結果に関わります。受電設備の力率を保つこの機器については、力率割引で基本料金は何%変わる?進相コンデンサの点検で工場が確認したいことで説明しています。

点検を増やす際は、停止時間と作業の危険も比べる

点検周期を短くするだけでは、安全や生産への影響は判断できません。点検自体に、設備停止と危険を伴う作業が必要な場合があるためです。

労働安全衛生規則第107条は、掃除・給油・検査・修理・調整で労働者に危険が及ぶおそれがある場合、原則として運転停止と、起動装置への施錠・表示板などの措置を求めています。危険を伴う点検には、停止時間と安全措置の両方が必要です。

安全対策を考える参考として、令和7年の製造業の休業4日以上の死傷者数は26,371人でした。厚生労働省の確定値では「はさまれ・巻き込まれ」が5,992人で、もっとも多くなっています(厚生労働省 令和7年の労働災害発生状況を公表)。

この統計は点検中だけの事故数ではありません。周期の効果を示す数字にはせず、安全対策とともに検討します。短縮を決める前に、次の4つを確認してください。

  1. 点検で見つかる故障か確認します。摩耗・緩み・漏れ・異音は気づきやすい一方、事前兆候のない突発故障は周期を短くしても見つけにくくなります。
  2. MTBFと現行周期に加え、故障の起こり方、検出できるか、メーカー指定、使用条件を確認します。MTBFだけで決めません。
  3. 再発が特定部位に集中していないか確認します。周期より、処置の質や部品選定が問題の場合があります。
  4. 点検で必要な停止時間と作業の危険を、防げる停止時間と比べます。

周期の延長は、季節変動と使用条件まで判断できる記録がそろってから検討します。必要な期間は使用頻度と故障件数で変わりますが、まず過去1年分を確認してください。表の法定周期は通常延ばせません。先に記録の型をそろえ、適用条件の中で周期を検討します。

注意:点検周期・検査を行える人・記録の保存期間は設備の種類と適用法令で異なり、長期間使用しない設備には検査を要しない期間の例外もあります。自社設備がどの条文の対象かは、労働基準監督署や電気主任技術者へ確認してください。

よくある質問

MTBFとMTTRのどちらから改善するか

停止時間を件数と1件あたりの時間に分けます。件数が多いなら故障を減らすMTBF側、1件が長いなら部品手配・手順書・復旧担当などMTTR側の対策を検討します。

年に数回しか故障しなくても使えるか

件数が少ないと平均が大きく振れるため、MTBFだけでは比較しにくくなります。同型式の設備をまとめ、停止時間合計と再発率を主に見る方法があります。値に加え、記録欄が毎回そろっているかも確認します。

点検周期を延ばしたいとき、何を先に確認するか

施行令第15条の対象なら、規則の周期を確認し、通常は超えて延ばせません。対象外でも、ほかの適用法令・メーカー指定・保安規程を確認します。その範囲で、実測指標と再発率を判断に使います。

数え方と記録をそろえ、点検周期の判断に使う

  • 故障・稼働時間・修復時間の3語を自社で定義し、記録様式に書きます。
  • MTBF・MTTR・停止時間・再発率を1組で確認します。稼働率(MTBF÷(MTBF+MTTR))は、故障による停止だけを対象とする関係です。
  • 法定の検査記録6項目を参考に、時刻・区分・影響・前回停止日の4欄を足して記録します。
  • 法定周期と、自社で設定できる周期を分け、指標は後者の判断に使います。
  • 危険のおそれがある点検は、原則停止と施錠等の措置を伴います。短縮前に4つの確認を行います。
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株式会社恒電社 編集部

受変電設備の更新・保全に携わる立場から、実務上の誤解を招かないかを確認しています。生産設備の保全に関する記述は、公的資料と公開情報にもとづきます。

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