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多能工化をどう進める?スキルマップ・OJT・技能伝承の組み立て方

代替できる人が少ない工程から、多能工化と技能伝承を進める方法を説明します。スキルマップの4段階、OJTの教え方、評価・処遇との関係、動画や手順書の残し方を整理します。

多能工化の進め方を示す紫背景のサムネイル。左に9マスのスキルマップ風グリッドと中央のオレンジ1マス、右に「多能工化/進め方をスキルマップで整理」の文字
26採用・人材

多能工化は、1人が複数の工程や作業を担当できるようにする取り組みです。技能伝承は、熟練者が持つ技を、記録と指導で次の担当者へ引き継ぐことです。この記事では、この2つを、教える側の時間も考えながら進める方法を説明します。

すべての人が全工程を担当することを目標にはしません。必要性の高い工程を絞り、次の5つの手順で進めます。

  1. 効く場面と効かない場面を見極める
  2. スキルマップで、誰がどの作業をできるかを確認する
  3. OJT(職場で実務を通じて行う訓練)を、教える手順に分解する
  4. 評価・処遇の考え方とつなげる
  5. 熟練者の勘やコツを、動画や手順書に残す

公的資料では、人材育成に問題があると答えた製造業の事業所の6割超が、指導者不足を挙げています。限られた時間をどの工程に使うかを、先に決める必要があります。5つの手順は、こうした資料を参考にした実務の整理です。

停止の影響と、代わりにできる人数で工程を選ぶ

多能工化は、停止したときの影響が大きく、代わりに担当できる人が少ない工程から検討します。すべての工程へ広げるより、優先順位を付けて着手する方法です。

「2026年版ものづくり白書」概要版(令和8年5月)は、製造業の人材育成の問題をまとめています。育成に問題がある事業所を100とする複数回答で、主な内容は次のとおりです。

  • 指導する人材が不足している:62.8%
  • 人材を育成しても辞めてしまう:54.4%
  • 人材育成を行う時間がない:45.4%
  • 鍛えがいのある人材が集まらない:34.6%
  • 金銭的余裕がない:13.8%

最も多いのは指導者の不足です。工程を絞り、教え方を標準化する方法は、指導者と育成時間の不足への対応策になり得ます。優先順位を考える軸は、工程停止の影響と、代わりにできる人数の2つです。

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場面効きやすい例効きにくい例
工程停止の影響止まると後工程全体が止まる工程止まっても在庫や代替ラインで吸収できる工程
対応できる人数特定の1〜2人しか担当できない工程すでに複数人が対応できている工程
習得までの時間自社で設定した期間内に必要な水準まで育成できると見込まれる工程資格取得や長期の実務経験が前提の高度技能

優先順位を付けずに対象を広げると、教える負担が増え、育成時間の不足をさらに大きくするおそれがあります。着手前に、どの工程を対象にするかを決めてください。

縦軸に工程停止の影響の大きさ、横軸に対応できる人数の少なさをとった2×2の象限図。両方とも高い右上の象限だけを塗り分け「優先して着手」と示し、左下の象限には「後回しでよい」と示している
図1 多能工化に着手する工程の選び方

スキルマップで、工程と習得レベルを一覧にする

スキルマップは、誰がどの工程をどこまでできるかを、1枚にまとめた表です。列に工程、行に従業員を置き、習得レベルを書きます。対象工程を決めてから、例えば次の4段階で整理します。

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レベル状態本人ができること
Lv.0未経験工程の内容を説明できない
Lv.1補助があればできる指導者の指示・補助を受け、定めた手順で作業できる
Lv.2一人でできる指導者の補助なしで、定めた手順を守り、決められた品質・時間内に作業できる
Lv.3他者に教えられる手順の理由まで説明し、他の人の作業を確認・修正できる
注意:レベルの判定基準は、工程ごとに具体的な行動で定義してください。「だいたいできる」のような曖昧な基準では、判定する人によって評価がぶれます。後述する評価・処遇との関係も分かりにくくなる可能性があります。

工程ごとに、一人でできるLv.2以上が何人いるかを数えます。0人か1人の工程は、育成の優先候補です。更新頻度は実態に合わせます。四半期ごとの確認と、配置転換・欠員時の更新を組み合わせる方法があります。工程リーダーや班長など、更新担当も決めてください。

レベルにかかわらず、作業に必要な資格・教育と、安全・品質上の手順を満たすことが前提です。

OJTを「教える手順」に分解する

教える作業を、基準動作、確認するポイント、合格基準に分けます。OJTは、職場で実際の仕事を通じて学ぶ訓練です。内容をあらかじめ分けておくと、指導者による違いを抑えやすくなります。

白書に掲載された2024年度調査では、製造業で計画的なOJTを行った事業所の割合は、正社員67.6%・正社員以外26.4%です。調べたのは、調査年度の前年度1年間に実施した訓練です。正社員は感染症拡大より前の水準を上回っているものの、前年からは低下しました。正社員以外は前年より上昇し、感染症拡大より前の水準を上回りました。

計画的なOJTは、内容と順序を先に決める訓練です。その場任せの指導にせず、作業を次の3つに分けて、言葉にしてください。

  1. 基準動作:標準的な手順・時間・使う道具を、Lv.3の人が言葉と写真で書き出す
  2. チェックポイント:失敗しやすい箇所、品質に直結する箇所を3〜5個に絞って明示する
  3. 合格の基準:どこまでできればLv.2とみなすかを、時間・数量・不良率など数字で決める

この3つを書いておくと、指導者の説明をそろえやすくなります。段取り替え時間の短縮を扱った記事の内段取り・外段取りと同様に、作業を分けて標準化する考え方です。最初の文書化には時間がかかりますが、繰り返し教える工程の説明時間を短くする対策になります。

必要な教育時間は、まず1回分を実測します。説明、実演、本人の試行、その場での振り返りにかかる時間を足すと、次の式です。

OJT1回あたりの所要時間(分)= 説明時間 + 実演時間 + 本人が試す時間 + その場でのフィードバック時間

月の時間を簡易に試算するなら、1回の所要時間×対象人数×1人当たりの月間実施回数です。集合実施や準備・記録の時間によって変わるため、目安として扱います。生産計画と人員配置を検討する材料です。

基準動作・チェックポイント・合格の基準の3つの箱が矢印でつながり、OJTを3つの要素に分解する流れを示した図
図2 OJTを3つの要素に分解する

評価・処遇とどうつなげるか

技能レベルを評価・処遇に反映する場合は、両者の関係を説明できるようにします。反映されなければ、取り組みの意義を感じにくくなる可能性があります。社内の判定基準を考える際は、公的な職業能力評価基準も参考にできます。

厚生労働省の「職業能力評価基準」は、仕事に必要な知識、技術・技能、成果につながる職務行動例を、業種・職種・職務別にまとめています。平成14年度から作成され、事務系職種や電気機械器具製造業・ホテル業など56業種が対象です。育成、採用、人事評価、検定の基準書として使えます。

一部業種には、職業能力評価シートとキャリアマップ、ジョブ・カードに対応するモデル評価シート・モデルカリキュラムもあります。自社の業種・職種に基準があるかを確認し、スキルマップの4段階と職務行動例を照合します。自社の評価基準を考える外部資料として使う方法です。

補足:厚生労働省「人材開発支援助成金」(企業が行う人材育成の費用の一部を国が助成する制度)の人材育成支援コースには、厚生労働大臣の認定を受けたOJT付き訓練も助成対象に含まれます。対象訓練・助成率・助成額・申請手続などの詳細は、申請時点の厚生労働省の公式情報で確認してください。

技能レベルの判定基準と、処遇に反映する条件の関係を説明できる状態にします。評価を決めた後で処遇を別に作ると、何が給与や役割につながるか分かりにくくなる可能性があります。反映方法は工場ごとに検討してください。

動画と手順書で、熟練者の判断を記録する

熟練者の継続勤務と並行して、動画や手順書を残す方法があります。退職後も技能を伝える材料を用意するためです。

白書は、JILPT(労働政策研究・研修機構)の「ものづくり産業における人材確保・定着と技能継承に関する調査」(2026年5月)を引用しています。この調査で、技能継承を推進する取り組みのうち割合が最も高かったのは、「再雇用や勤務延長などにより高年齢の従業員に継続勤務をしてもらう」の54.8%でした。この結果は、従業員規模にかかわらず共通していました。

継続勤務だけに頼ると、退職後に教える人がいなくなる可能性があります。言葉にしにくい勘やコツである暗黙知を、記録する作業も進めます。保全に関する技能は、予防保全のKPIを扱った記事の点検周期の考え方と合わせて整理できます。

言葉だけでは伝えにくい動作には、動画を併用する方法があります。工具の持ち方、力の入れ方、異音、目で分かる振れ、計器表示から異常を判断する場面などです。

  • 撮影対象を絞る:基準動作の中でも、熟練者の経験に依存している判断(「この音がしたら止める」等)を優先する
  • 短く分ける:一つの動作や判断ごとに分け、必要な部分だけ見返せるようにする(設定例として1本1〜3分程度に区切る方法がある)
  • 文字の手順書と対にする:動画は「何をどう動かすか」、手順書は「何分・何個・どの基準で」を担当させ、役割を分ける

制作時間は、撮影・編集・確認に分けて見積もります。仮に動画1本の撮影45分、編集45分、確認30分なら、合計約2時間です。長さ、撮り直し、確認回数で変わるため、先に1本を試作して実測してください。停止影響が大きく、代替者が少ない工程から始めると、重要な工程へ時間を配分しやすくなります。

技能伝承は一度作って終わりではなく、基準動作が変わるたびに記録を更新する前提で、更新の担当者と確認時期もあわせて決めておくと、記録を維持しやすくなります。

よくある質問

どの規模の工場から多能工化を始めるか

規模の大小より、対応できる人数が1人しかいない工程があるかどうかが判断材料です。白書では、事業所規模が小さいほどOFF-JT(座学など、通常業務を離れて行う研修)の実施率が低いとされています。規模にかかわらず、代替できる人数が少ない工程や停止影響の大きい工程から優先して着手する考え方が現実的です。

スキルマップと人事評価は別に作る必要があるか

別に作っても構いません。レベルの定義を二重に決めると食い違いが起きやすくなります。スキルマップは技能面の評価資料として使い、ほかの評価項目との関係もまとめたうえで、反映方法を人事側の仕組みで決める形が運用しやすくなります。

技能伝承の動画は、誰が撮影・編集するか

撮影・確認を対象技能に詳しいLv.3人材が担い、編集を別の担当者に分担する方法があります。撮影データの管理方法も決めてください。出来上がった内容は、対象工程に詳しい人が最後に確かめます。ベテランの時間を確認作業に集中させれば、OJTに使える時間を確保しやすくなります。

工程を絞り、技能と教育時間を記録する

  • 多能工化は全工程に広げず、工程停止の影響が大きく対応できる人数が少ない工程から優先順位を付ける
  • スキルマップは工程×4段階レベルの表にし、更新頻度は実態に合わせて設定する(四半期ごとの確認や配置転換・欠員時の随時更新が一例)
  • OJTは基準動作・チェックポイント・合格基準の3つに分解し、教える人によるばらつきを抑える
  • 評価・処遇は職業能力評価基準など公的な物差しと突き合わせ、評価基準と処遇への反映条件の関係を整理する
  • 技能伝承は継続雇用だけに頼らず、動画・手順書での記録化と、更新の担当・頻度をあわせて決めておく

人材育成・採用に関するほかのテーマは採用・人材のテーマページでも扱っています。

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