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トップランナーモータとは?省エネ法の対象になる三相モータの範囲と、既設モータ更新で電気代を試算する手順

トップランナーモータは省エネ法の基準を満たす三相モータ。工場の対象範囲、基準値の見方、既設モータ更新で電気代を試算する手順を説明します。

「トップランナーモータ」「対象の範囲と更新の電気代試算」の文字の下に、三相モータの側面図と高さの違う2本の棒を描いた図
106エネルギー

トップランナーモータとは、省エネ法のトップランナー制度で定められた基準を満たす三相かご形誘導電動機です。三相かご形誘導電動機は、三相交流で回転し、ポンプ、ファン、コンプレッサ、搬送設備に広く使われるモータです。日本電機工業会(JEMA)は、この基準に適合した製品を「トップランナーモータ」と呼んでいます。

自社の工場が関係するかは、定格出力0.75〜375kWの三相かご形誘導電動機を使っているかが目安です。定格出力はモータが出せる軸の出力です。対象になる条件の全体は、後の「対象になるモータの範囲」で確認します。

基準を守る義務を負うのはモータの製造事業者と輸入事業者で、工場に既設モータの交換義務はありません。ただし、更新すると効率の差の分だけ電気代が変わります。更新効果は、出力を効率で割った入力電力の差に運転時間を掛けて試算します。

トップランナー制度とは何か

トップランナー制度は、機器の製造事業者と輸入事業者にエネルギー消費効率の目標を示し、達成を促す制度です。モータのエネルギー消費効率は、入力に対する出力の割合で、単位は%です。

根拠は省エネ法(エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律)の149条・150条(e-Gov法令検索)です。149条は、経済産業大臣が特定エネルギー消費機器ごとに、製造事業者等の判断の基準となるべき事項を定めて公表すると規定しています。

特定エネルギー消費機器は、大量に使われ、使用時に相当量のエネルギーを消費し、性能向上が特に必要なものとして政令で定める機器です。基準は、現在商品化されている製品のうち最も効率の優れたもの(トップランナー)の性能と、技術開発の将来の見通しを勘案して定めます。

150条が定める措置は、勧告、公表、命令です。対象は、生産量や輸入量が政令の要件に該当する製造事業者等です。性能向上を相当程度行う必要があると認めるとき、経済産業大臣は目標を示して勧告できます。従わない場合は公表できます。正当な理由なく措置をとらず、エネルギーの使用の合理化を著しく害すると認めるときは、審議会の意見を聴いて命令できます。

交流電動機は、省エネ法施行令(e-Gov法令検索)18条27号で特定エネルギー消費機器に指定されています。指定の範囲は、籠形三相誘導電動機に限り、防爆型のものなど経済産業省令で定めるものを除いたものです。19条は、150条の要件を交流電動機について年間1,500台以上の国内向け出荷と定めています。

基準の中身は、経済産業省告示第218号(平成26年10月31日、最終改正は令和5年3月28日)が定めています。資源エネルギー庁が掲載する告示によると、目標年度は2015年度です。2015年度以降、製造事業者等は国内向けに出荷するモータの効率を区分ごとに出荷台数で加重平均し、その値が基準エネルギー消費効率を下回らないようにします。

総合資源エネルギー調査会の三相誘導電動機判断基準小委員会 最終取りまとめ(平成25年6月28日)は、改善効果を試算しています。2010年度出荷モータの加重平均効率は約81.1%で、目標基準値での加重平均は約87.1%、改善率は約7.4%です。

実績は、JEMAが2024年9月に第46回省エネルギー小委員会へ出した報告資料にあります。集計対象メーカーの基準達成率は、2015〜2023年度とも101.5〜101.9%です。2015年度以前はモータの97%がIE1レベルでした。同資料では、毎年出荷されるモータの70%以上がIE3レベルに切り替わっています(2024年9月報告時点)。

使用者の側には、最終取りまとめが努力を求めています。モータの購入時には、効率の優れたモータの選択に努め、使用時には適切で効率的な使い方で省エネを図るよう努めます。工場に求められているのは交換ではなく、購入時の選択と使い方の努力です。

変圧器にも同じトップランナー制度があり、資源エネルギー庁の対象機器一覧に載っています。変圧器のトップランナー基準は、運営会社である恒電社サイトの変圧器のトップランナー基準の解説に詳しく載っています。

対象になるモータの範囲

対象は、下の7条件をすべて満たす三相かご形誘導電動機です。最終取りまとめは、JIS C 4034-30の適用範囲を基に、この範囲を定めています。

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条件内容
周波数定格周波数または基底周波数が50Hz±5%、60Hz±5%、または両用
速度単一速度
定格電圧1,000V以下
定格出力0.75kW以上375kW以下
極数2極、4極、6極
使用の種類S1(連続使用)、または負荷時間率80%以上のS3
駆動方式商用電源で駆動

極数は、モータ内部の磁極の数です。使用の種類は、モータをどのように使うかの区分です。S1は一定の負荷で連続して運転する使い方で、S3は運転と休止を繰り返す使い方です。

トップランナーモータの対象判定図。周波数、速度、電圧、出力、極数、使用の種類、商用電源の7条件をすべて満たすと対象、防爆形や液中用などの除外機種に当たると対象外になる流れ
図1 トップランナーモータの対象範囲の判定

7条件を満たしても、次のモータは対象から除外されています。除外の考え方は、特殊な用途であること、測定や評価の方法が確立していないこと、市場での使用割合が極度に小さいことの3点です。

  • 機械に組み込まれ、分離して試験できないもの
  • 耐熱クラス180(H)、200(N)、220(R)、250のもの
  • デルタスター始動方式のもの
  • 船舶・海洋構造物用、液中用、防爆形のもの
  • ハイスリップ、ゲートモータ、キャンドモータ
  • 周囲温度−20℃未満で使用するために設計されたもの
  • インバータ駆動専用で他力通風形のもの

該当するかどうかは、銘板(モータ本体に付く定格の表示板)で確認します。告示は、品名、定格出力、極数、定格電圧、周波数、使用の種類、エネルギー消費効率、効率クラス、製造事業者等の氏名又は名称を、モータ本体の見やすい箇所とカタログに表示するよう求めています。

2015年4月以降に出荷された対象モータには、告示の表示事項として効率クラスが本体に表示されます。効率クラスは、IEC規格で定められたIE1(標準効率)、IE2(高効率)、IE3(プレミアム効率)などの区分です。

基準エネルギー消費効率の見方

基準エネルギー消費効率は、周波数と定格出力の区分ごとに決まり、出力が大きいほど高くなります。告示の表1には、60Hzが13区分、50Hzが定格出力ごとの区分で載っています。

60Hzでは、定格出力4.6kW以上9.25kW未満の区分が91.7%、130kW以上375kW以下の区分が96.2%です。50Hzの値は下の図のとおりです。

50Hz・定格出力別の基準エネルギー消費効率(%)

4極の基準値

出典:経済産業省告示第218号 表1(50Hz・4極基準)

基準エネルギー消費効率
50Hz・定格出力別の基準エネルギー消費効率(%)基準エネルギー消費効率:0.75kW 82.5 %、1.5kW 85.3 %、2.2kW 86.7 %、3kW 87.7 %、5.5kW 89.6 %、7.5kW 90.4 %、11kW 91.4 %、15kW 92.1 %、22kW 93 %、37kW 93.9 %、55kW 94.6 %、75kW 95 %、110kW 95.4 %、160kW 95.8 %、200〜375kW 96 %基準エネルギー消費効率、0.75kW:82.5 %基準エネルギー消費効率、1.5kW:85.3 %基準エネルギー消費効率、2.2kW:86.7 %基準エネルギー消費効率、3kW:87.7 %基準エネルギー消費効率、5.5kW:89.6 %基準エネルギー消費効率、7.5kW:90.4 %7.5kW 90.4%基準エネルギー消費効率、11kW:91.4 %基準エネルギー消費効率、15kW:92.1 %基準エネルギー消費効率、22kW:93 %基準エネルギー消費効率、37kW:93.9 %基準エネルギー消費効率、55kW:94.6 %基準エネルギー消費効率、75kW:95 %基準エネルギー消費効率、110kW:95.4 %基準エネルギー消費効率、160kW:95.8 %基準エネルギー消費効率、200〜375kW:96 %
データを表で見る

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50Hz・定格出力別の基準エネルギー消費効率(%)
定格出力基準エネルギー消費効率(%)
0.75kW82.5
1.5kW85.3
2.2kW86.7
3kW87.7
5.5kW89.6
7.5kW90.4
11kW91.4
15kW92.1
22kW93.0
37kW93.9
55kW94.6
75kW95.0
110kW95.4
160kW95.8
200〜375kW96.0

0.75kWの82.5%に対し、200kW以上375kW以下では96.0%です。基準値は、出力が小さいほど低い値から始まります。中小機構J-Net21のビジネスQ&Aの回答(出典の多くはJEMA)は、定格出力が小さいほど省エネ効果が大きい傾向にあると説明しています。

基準値は4極を基準にした値です。2極と6極のモータは、測定値に出力ごとの極数別係数を掛けて評価し、4極の係数は1.0000です。基準値は区分ごとの出荷台数の加重平均に対する値で、個々のモータの下限を直接示す値ではありません。

最終取りまとめは、各国の規制の中で最も高い効率クラスのIE3を目標基準値にしたと説明しています。60HzではIE1から6.2%、50HzではIE1から8.8%の改善率を見込んでいます。3定格・6定格を含む出荷には、告示の備考3・4で別の補正係数と台数配分が適用されます。

既設モータを更新したときの電気代を試算する手順

電気代の差は、既設と更新後の効率の差から年間の電力量の差(kWh)を出し、電力単価を掛けて求めます。手順は4つです。

  1. 銘板で、定格出力、極数、周波数、効率を読み取る
  2. 年間の運転時間と、実際の負荷率を決める
  3. 下の式に、既設と更新後の効率を入れる
  4. 年間のkWhの差に、契約の電力単価を掛ける
モータ更新の試算手順図。銘板を見る、運転時間と負荷率を決める、式に入れる、年間kWhの差に単価を掛けるの4段階
図2 更新効果の試算の4手順

負荷率は、定格出力に対して実際に出している出力の割合です。測定は、設備担当か電気主任技術者に頼みます。モータの入力電力は、出力を効率で割った値です。言葉で書くと、次の式になります。

年間の電力量の差(kWh)= 定格出力(kW)× 負荷率 × 年間運転時間(h)×(1÷既設の効率 − 1÷更新後の効率)

試算に使う数字と確認先は、次の表のとおりです。

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数字確認先聞く相手
定格出力・極数・周波数モータの銘板設備担当
既設の効率銘板、メーカーのカタログ設備担当、メーカー
更新後の効率候補機種のカタログメーカー
負荷率運転中の実測設備担当、電気主任技術者
年間運転時間稼働記録、生産計画製造部門
電力単価(円/kWh)電気料金明細経理、総務

数字を仮に置いた例です。50Hz、4極、7.5kWのモータで、負荷率を0.8、年間運転時間を4,000時間とします。既設の効率を仮に86.0%、更新後の効率を基準値と同じ90.4%とします。

検算は次のとおりです。

7.5 × 0.8 × 4,000 ×(1÷0.860 − 1÷0.904)= 24,000 ×(1.1628 − 1.1062)= 24,000 × 0.0566 ≒ 1,358kWh

電力単価を仮に20円/kWhとすると、1,358kWh × 20円で約27,000円/年の差になります。実際の単価は、電気料金明細で確認してください。明細の見方は工場の電気代を見直す順序で整理しています。

試算の4手順と「試算に使う数字と確認先」の表は、編集部による整理です。ポンプの回転数制御は別の論点で、冷却水ポンプのインバータ化の効果判定で扱っています。

どのモータから更新するか

年間運転時間が長く、定格出力が大きいモータから検討します。試算の式では、定格出力と運転時間が大きいほど、効率の差が年間のkWhの差に大きく反映されるためです。

稼働記録で、年間運転時間の長いモータを確認します。冷却水ポンプ、送風機、コンプレッサなど、1日中止まらない設備のモータが候補です。運転時間が短いモータは、式のとおり年間のkWhの差も小さくなります。

更新の前の確認事項は、J-Net21の回答(技術士)が挙げる3つの注意点です。

  • 回転速度:標準モータより速くなる傾向があり、ポンプや送風機では出力が増え、消費電力が増える場合がある
  • 始動電流:抵抗を低くしている場合があり、標準モータより高くなって、ブレーカなどの変更が必要になる場合がある
  • 価格:現行モータの1.3倍から2倍程度に値上げするところが多いとみられている

J-Net21の回答は、既存モータからの入れ替えでは、出力、運転時間、モータ効率、電力単価を想定した費用対効果の検討が必要としています。更新するモータは、試算した年間の電気代の差と、更新費用を並べて決めます。

更新費用には、国や自治体の補助が使える場合があります。制度の探し方は工場で使える省エネ補助金にまとめています。エネルギー分野の記事の一覧はエネルギーのテーマページです。

注意:試算例の効率・負荷率・運転時間・単価は仮の値です。試算は更新前後の軸出力と運転時間が同じで、例示の効率をその負荷での効率と仮定した概算です。実際には運転負荷に対応する効率をメーカーに確認してください。出力・運転時間による優先順位の比較は、負荷率が同じで、更新前の効率と更新後の効率がそれぞれ同じ場合のものです。価格1.3〜2倍は制度導入を説明したJ-Net21回答当時の見立てで、現在の価格相場を示すものではありません。改善率7.4%は2010年度の出荷台数・区分構成が変わらない前提の値です。既設モータの効率は銘板かメーカーのカタログで、電力単価は電気料金明細で確認してください。対象範囲の最終判断と除外機種の該当は、メーカーに確認してください。制度の内容は2026年10月時点です。

よくある質問

既設のモータを、トップランナーモータに交換する義務はありますか。

交換義務はありません。基準を守る義務を負うのは、モータの製造事業者と輸入事業者です。最終取りまとめの提言では、工場には購入時に効率の優れたモータを選ぶことと、効率的に使うことが求められています。

2015年度より前に買ったモータは、トップランナー基準の対象外ですか。

基準は、目標年度の2015年度以降に国内向けに出荷するモータに適用されます。2015年4月以降に出荷された対象モータには、効率クラスが本体に表示されます。それ以前のモータの効率は、銘板とメーカーのカタログで確認してください。

インバータで運転しているモータは、対象に入りますか。

実際にインバータで運転していることだけでは、対象外になりません。インバータ駆動専用でも、基底周波数が50Hzまたは60Hzの±5%のモータは対象に含まれます。他力通風形でインバータ駆動専用のものは除外です。所定の基底周波数に加え、他の対象条件と除外機種への該当も確認します。該当するかは、メーカーに確認してください。

まとめ

  • トップランナーモータは、省エネ法のトップランナー制度で定められた基準を満たす、0.75〜375kWの三相かご形誘導電動機
  • 義務を負うのは製造事業者と輸入事業者で、工場に既設モータの交換義務はない
  • 対象かどうかは、銘板の定格出力、極数、周波数、使用の種類で確認する
  • 電気代の差は、定格出力 × 負荷率 × 年間運転時間 ×(1÷既設の効率 − 1÷更新後の効率)で試算する
  • 運転時間が長く出力の大きいモータから検討し、回転速度、始動電流、価格を確認する
  • #トップランナーモータ
  • #省エネ法
  • #モータ更新
  • #IE3
  • #電気代
編

この記事の確認方法

株式会社恒電社 編集部

製造業の電気設備・自家消費型太陽光発電の現場に携わる立場から、実務上の誤解を招かないかを確認しています。

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