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トップランナー変圧器に更新すると損失はどれだけ減る?無負荷損・負荷損を自社の負荷率で計算する手順と、2026年度基準の見方

トップランナー変圧器への更新で減る電力量を、無負荷損と負荷損から計算する手順を解説。負荷率の2乗の考え方、試算例、2026年度基準の切替の見方まで。

「トップランナー変圧器」「無負荷損と負荷損で損失を計算」の文字の横に、変圧器と高さの違う2本の棒を描いた図
109エネルギー

変圧器は、電力会社から受けた6,600Vなどの高圧を、工場の機械や照明で使う電圧に下げる機器です。キュービクル(高圧受変電設備〈じゅへんでん〉)の中に置かれ、通電している限り常に電気を消費します。高圧で受電していて、キュービクルの中に油入変圧器(絶縁に油を使うもの)かモールド変圧器(樹脂製の絶縁材料を使うもの)がある工場が、ここでの対象です。

更新で減る電気の量は、無負荷損の差×通電時間+負荷率の2乗×負荷損の差×運転時間で出せます。無負荷損は、通電している間ずっとかかる損失です。夜間や休日に負荷がほとんどない工場でも、差が出ます。無負荷損と負荷損は変圧器の中で生じる2種類の損失で、後の節で説明します。

変圧器の省エネ基準は省エネ法に基づいて3回定められ、3回目の基準(第三次判断基準)の目標年度は2026年度です。日本電機工業会(JEMA)はこの基準に適合した変圧器を「2026トップランナー変圧器」と呼び、油入・モールドとも2026年4月1日の製造業者出荷分から切り替わるとしています。

トップランナー変圧器は製造・輸入事業者に課される基準

判断の基準が示される対象は変圧器を作る事業者と輸入する事業者で、使う側の工場に既設変圧器の交換を課す規定ではありません。制度の根拠は、エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律(省エネ法)です。

e-Gov法令検索の省エネ法では、第149条が、大量に使われ相当量のエネルギーを消費する機器を政令で定めるとしています。その機器ごとに、経済産業大臣が製造・輸入事業者の判断の基準となるべき事項を定めて公表します(第149条)。第150条は、生産量や輸入量が政令の要件に該当する事業者に対し、性能向上の必要性など同条の条件に応じて勧告・公表・命令を行う仕組みです。

同法の施行令の第18条第18号は、変圧器を、定格一次電圧が600Vを超え7,000V以下で、交流の電路に使用されるものとしています。絶縁材料にガスを使うものなどは除かれます。6,600Vで受電するキュービクルの変圧器は、一次電圧がこの範囲に入ります。勧告等の対象は、年間の生産量・輸入量(国内向け出荷)が100台以上の事業者です(第19条)。

基準は3回定められています。目標年度は、第一次が2006年度(油入)と2007年度(モールド)、第二次が2014年度、第三次が2026年度です。

資源エネルギー庁掲載の経済産業省告示によると、第三次は、令和8年4月1日に始まる年度以降に国内向けに出荷する変圧器が対象です。変圧器を24の区分に分け、区分ごとの出荷台数で加重平均したエネルギー消費効率が、基準値の加重平均を上回らないようにする内容です(告示1の(2))。

経済産業省の2023年10月27日のニュースリリースは、事業用変圧器が送電端電力量の2〜3%を損失していると推計されている、と述べています。経済産業省の約11.4%という改善見込みは、区分・定格容量ごとの出荷構成が2019年度から変わらない前提で、同年度の実績値と比較したものです。トップランナー制度の仕組みそのものと、モータ側の対象範囲はトップランナーモータとは?で整理しています。

変圧器の損失は無負荷損と負荷損の2つ

変圧器の損失は、無負荷損と負荷損に分かれます。無負荷損は鉄心で生じる損失で、負荷の大きさに関係なく生じます。負荷損はコイルの抵抗で生じる損失で、電流の大きさ、つまり二次側の負荷で決まります。

負荷率は、定格容量に対する利用率です。定格容量は変圧器の容量で、kVAで表します。負荷率50%は、定格容量の半分の負荷がつながっている状態を指します。損失の大きさはW(ワット)、1年間の量はkWh(使った電気の量)で表すので、計算ではWをkWに直してください。

全損失は、無負荷損に、負荷率を2乗して負荷損にかけたものを足して求めます。負荷率は50%なら0.5として代入します。

全損失(W)=無負荷損(W)+(負荷率)²×負荷損(W)

無負荷損は負荷率に関係なく、通電している限り24時間かかります。負荷損は負荷率の2乗に比例するので、負荷率が小さい時間帯はほぼ0になります(図1)。

変圧器の鉄心で生じる無負荷損は負荷に関係なく一定、コイルで生じる負荷損は負荷率の2乗に比例することを示す図
図1 変圧器の2つの損失と全損失の式

告示は、この全損失をエネルギー消費効率の指標にしています。式はE=Wi+(m/100)²×Wcで、Wiが無負荷損、Wcが負荷損、mが基準負荷率(%)です。基準負荷率は、500kVA以下が40、500kVA超が50です(告示3)。

効率(%)で表すと差が小数点以下になるため、全損失(W)を指標にしている、と資源エネルギー庁のワーキンググループ資料は説明しています。資源エネルギー庁の変圧器判断基準ワーキンググループ資料3に、無負荷損・負荷損・基準負荷率の定義が載っています。

自社の負荷率と運転時間から年間の損失を計算する

年間の損失は、既設変圧器の無負荷損・負荷損と、時間帯ごとの負荷率が分かれば計算できます。手順は次の6つです。

  1. 既設変圧器の無負荷損と負荷損(W)を、銘板、試験成績書、メーカーで確認する。
  2. 平日の昼間、夜間、休日など、時間帯ごとに負荷率と年間の運転時間を置く。
  3. 無負荷損(kW)に、年間の実通電時間をかける(365日連続通電なら24時間×365日=8,760時間)。
  4. 時間帯ごとに、負荷率の2乗×負荷損(kW)×運転時間を求めて足す。
  5. 3と4の合計が、既設変圧器の年間損失になる。更新候補のカタログ値で同じ計算をする。
  6. 2つの年間損失の差が、更新で減る電力量になる。

実際の負荷率は、保安点検の記録や二次側の電流値を、電気主任技術者(受変電設備の保安を担う担当者。保安管理の委託先を含む)に確認します。

中小企業基盤整備機構J-Net21の省エネQ&A「トップランナー変圧器について教えてください。」に、以下の条件による試算例があります。1980年製の50Hz三相200kVA油入変圧器を、同じ容量のトップランナー変圧器2014に更新する例です。既設は無負荷損600W・負荷損2,900W、更新後は無負荷損315W・負荷損2,140Wです。

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時間帯負荷率年間の運転時間
平日の昼間50%18時間×270日=4,860時間
平日の夜間1%6時間×270日=1,620時間
休日1%24時間×95日=2,280時間

3つの時間帯を足すと4,860+1,620+2,280=8,760時間で、無負荷損にかける通電時間と一致します。更新前後で容量は同じなので、負荷率も同じです。手順どおりに計算すると、年間の損失は次のとおりです。

  • 更新前の無負荷損:0.6kW×8,760時間=5,256kWh
  • 更新前の負荷損:平日昼間 0.5²×2.9kW×4,860時間=3,523.5kWh、平日夜間 0.5kWh、休日 0.7kWh、合計は約3,525kWh
  • 更新後の無負荷損:0.315kW×8,760時間=2,759kWh
  • 更新後の負荷損:平日昼間 0.5²×2.14kW×4,860時間=2,600.1kWh、平日夜間 0.3kWh、休日 0.5kWh、合計は約2,601kWh

年間の損失は、更新前が5,256+3,525=8,781kWh、更新後が2,759+2,601=5,360kWhです。差の8,781−5,360=3,421kWhが、1台の更新で1年に減る電力量になります。

変圧器の年間損失電力量の内訳(kWh/年)

50Hz三相200kVA油入変圧器の試算例

出典:中小企業基盤整備機構 J-Net21 省エネQ&A Q1229

無負荷損負荷損
変圧器の年間損失電力量の内訳(kWh/年)無負荷損:更新前(1980年製) 5,256 kWh/年、更新後(トップランナー変圧器2014) 2,759 kWh/年。負荷損:更新前(1980年製) 3,525 kWh/年、更新後(トップランナー変圧器2014) 2,601 kWh/年無負荷損、更新前(1980年製):5,256 kWh/年負荷損、更新前(1980年製):3,525 kWh/年無負荷損、更新後(トップランナー変圧器2014):2,759 kWh/年負荷損、更新後(トップランナー変圧器2014):2,601 kWh/年
データを表で見る

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区分無負荷損負荷損
更新前(1980年製)5,2563,525
更新後(トップランナー変圧器2014)2,7592,601

減った3,421kWhのうち、無負荷損の減少が2,497kWh、負荷損の減少が924kWhです。夜間と休日は負荷率が1%で、負荷損は合わせて1kWh前後です。無負荷損は、この2つの時間帯にも昼間と同じようにかかり続けます。

電気料金への換算は、次の式で行います。単価には、自社の電気料金明細にある電力量料金単価を使ってください。明細の見方は工場の電気代を下げる順序で確認できます。

年間の削減額(円)= 削減電力量(kWh)× 単価(円/kWh)

3,421kWhに単価をかけると、単価が20円/kWhなら68,420円、25円/kWhなら85,525円です。これは説明用の計算で、変圧器1台の損失の差だけを金額にしたものです。

カタログで見る数字と2026年度基準

更新候補の比較は、カタログの表示で行えます。告示は、製造・輸入事業者に、性能に関する表示のあるカタログなどの見やすい箇所へ、次の事項を表示するよう求めています(告示2)。

  • 品名・形名、区分名、種別
  • 定格容量、相数、定格周波数、定格一次・二次電圧
  • エネルギー消費効率、基準負荷率
  • 規格名、製造・輸入事業者の氏名または名称

このうちエネルギー消費効率(W)は、表示された基準負荷率で算出した全損失です。

無負荷損と負荷損は、容量と仕様ごとの特性値として、メーカーのカタログなどに記載されています(J-Net21)。年間の計算に使うのは、この2つの値です。

基準エネルギー消費効率は、E=a×S^bの式で決まります。Sは定格容量(kVA)です。油入の三相・50Hz・500kVA以下・標準仕様の区分では、第二次がE=16.6×S^0.696、第三次がE=14.5×S^0.694です。この式に容量を代入した値は、次の表のとおりです。

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定格容量第二次(目標年度2014年度)第三次(目標年度2026年度)
100kVA409W354W
200kVA663W573W
300kVA879W759W
500kVA1,254W1,082W

表は、告示の算定式に定格容量を代入し、1W未満を切り捨てた編集部の説明用計算です。基準値は出荷台数の加重平均で判定する目標値で、個々の製品の保証値ではありません。標準仕様以外の準標準仕様は、油入で基準値が1.10倍です(告示1)。

更新を判断する順序

更新の判断は、製造年、負荷率、容量、切り替えの時期、寸法、停電の段取りの順に確認します。

変圧器の更新を判断する6段階、製造年、負荷率と運転時間、容量の見直し、2026年4月出荷分からの切替と在庫、寸法・質量と搬入、停電の段取りを順に示した図
図2 変圧器の更新を判断する順序
  1. 製造年:変圧器は更新推奨20年、期待寿命30年で設計されています(資源エネルギー庁ワーキンググループ資料)。2006年度・2007年度の基準を策定する以前の変圧器は、2022年時点で約255.6万台が残っていると推計されています。
  2. 負荷率と運転時間:前の節の手順で、年間の損失と差を出します。
  3. 容量の見直し:J-Net21の試算は、同じ容量で更新した例です。同じ容量にするか、容量を見直すかは、電気主任技術者と決めます。
  4. 2026年4月出荷分からの切替と在庫:切り替えの時期と従来品の扱いは、メーカーに確認します。
  5. 寸法・質量と搬入:低損失化で鉄心とコイルの断面積が増え、寸法と質量が増える傾向があります(日本電機工業会の資料)。キュービクルに収まるかを確認します。
  6. 停電の段取り:日程と手順を決めます。

製造年について、日本電機工業会の資料は、更新を考慮する時期を述べた文献を3つ挙げています。15年は『電設工業』誌に載った建築電気設備の寿命アンケート、20年はJEMAの調査報告書、25年は電気学会の技術報告です。

切り替えについて、日本電機工業会の「2026トップランナー変圧器 第三次判断基準の適用に関して」は、切り替えを2026年4月1日の製造業者出荷分からとしています。製造事業者は在庫消化や製造ラインの変更を行うため、従来品の出荷を事前に停止する場合があります。切り替えの予定は、メーカーに確認してください。

停電点検の段取りと更新時期の見方はキュービクル点検の進め方に、工事の段取りは運営会社である恒電社サイトの変圧器更新工事の流れと手順に詳しく載っています。電気の使い方や契約まで含めた見直しは、エネルギーのテーマにまとめています。

誰に何を確認するか

確認の相手は3者に分かれます。

  • 電気主任技術者または保安管理の委託先:負荷率、製造年、点検記録
  • 変圧器メーカー:カタログの表示事項、無負荷損・負荷損の値、切り替えの時期
  • 電気工事会社:寸法、搬入、停電の段取り

まず、既設変圧器の銘板で製造年と容量を見ます。次に、負荷率の記録を電気主任技術者から受け取ってください。年間損失の差は、既設と更新候補の無負荷損・負荷損、時間帯ごとの負荷率・運転時間、年間の通電時間をそろえて計算します。

注意:表・手順・確認先リストは、引用元の数値・記述をもとに編集部が整理したものです。計算例は中小企業基盤整備機構J-Net21の試算条件(365日連続通電=8,760時間)を使った説明用の計算で、年間損失と削減量の内訳は同Q&A掲載の丸め値に基づきます。基準値の表は告示の算定式に容量を代入した値で、個々の製品の無負荷損・負荷損ではありません。基準負荷率40%・50%は制度上の評価条件で、自社の実負荷率ではありません。自社の値は銘板・試験成績書・カタログで確認し、仕様による適用除外の有無はメーカーに、負荷率と更新の可否は電気主任技術者または保安管理の委託先に確認してください。内容は2026年10月時点で公表されている法令・告示・資料に基づきます。

よくある質問

既設の変圧器をトップランナー変圧器に交換する義務はありますか

省エネ法の第149条と第150条は、製造・輸入事業者に向けた規定で、使用者に交換を求める内容ではありません。更新は、年間の損失の差と設備の状態を見て、工場が判断します。

負荷率が低い変圧器は、更新しても効果が小さいですか

負荷損の差は小さくなりますが、無負荷損の差は負荷率に関係なく出ます。試算例の無負荷損は600Wから315Wに下がっており、差の285Wに8,760時間をかけると2,497kWhです。負荷率の記録を使って、自社の値で計算します。

2026年4月以降、トップランナー変圧器2014は買えなくなりますか

日本電機工業会の資料は、2026年4月1日の製造業者出荷分から2026トップランナー変圧器に切り替わるとし、切り替えのために従来品の出荷を事前に停止する場合があるとしています。従来品の在庫と切り替えの予定は、メーカーに確認します。

まとめ

  • トップランナー基準の対象は製造・輸入事業者で、使う工場に交換義務を課す規定ではない。
  • 変圧器の損失は無負荷損と負荷損で、無負荷損は通電中ずっと、負荷損は負荷率の2乗でかかる。
  • 年間の削減量は、銘板やカタログの無負荷損・負荷損と、時間帯ごとの負荷率・運転時間から計算できる。
  • 試算例では、1台の更新で年間3,421kWh減り、そのうち2,497kWhが無負荷損の分だった。
  • 2026年4月出荷分からの切り替え、寸法の増加、停電の段取りは、メーカーと電気工事会社に確認する。
  • #トップランナー変圧器
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  • #負荷損
  • #キュービクル
  • #省エネ法
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株式会社恒電社 編集部

製造業の電気設備・自家消費型太陽光発電の現場に携わる立場から、実務上の誤解を招かないかを確認しています。

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