安全在庫は、使用量が予想より増えたり、入荷が遅れたりしたときに備える在庫です。普段使う分に上乗せして持ち、欠品による生産停止を避けます。どれだけ上乗せするかを決めたい工場では、使用量と入荷までの日数を確認するところから始めます。
安全在庫の計算方法は、発注の仕方や需要の変動によって変わります。ここで扱うのは、入荷までの日数と発注の間隔を固定できる場合の式です。安全係数 × 使用量のばらつき × √(調達期間+発注間隔)で、使用量の変動に備える数量を求めます。
計算に使うのは、欠品のリスクに応じて決める「安全係数」、使用量のばらつきを表す「標準偏差」、調達期間と発注間隔の3つです。計算例と社内記録から数字を取る方法を確かめたうえで、必要な資金や見直しの頻度を考えます。公的統計の数字を自社の計算に使えない理由も説明します。
決まった間隔で発注する場合の安全在庫の計算式
安全在庫の数量は、欠品のリスクに応じた安全係数と、日々の使用量のばらつきから求めます。補充までに備える期間は、その日数の平方根、つまり√を使って式に入れます。
「標準偏差(ひょうじゅんへんさ)」は、日々の使用量が平均からどれくらい散らばるかを表す数字です。「調達期間」は発注から入荷までの日数、「発注間隔」は在庫を確認して発注を判断する間隔を指します。
決まった間隔で発注を判断する方式では、次の発注判断までの期間と、その後の入荷までの期間に備えます。調達期間と発注間隔を足した期間を「保護期間」と呼びます。
1日の使用量の標準偏差を20個、調達期間を9日、発注間隔を1日、安全係数を1.65として計算してみます。保護期間は9日と1日を合わせるので、1.65×20×√10=約104.4個です。
計算結果の端数を切り上げると、最低数量は105個になります。
安全在庫も10個単位で管理する運用なら110個とします。購入が10個単位という条件だけで安全在庫を切り上げる必要はなく、発注数量を発注単位に合わせます。
安全係数・使用量・日数をどう決めるか
使用量と調達期間は、社内の実績から確認します。安全係数は実績だけでは決まらず、欠品した場合の影響と許容するリスクを踏まえて決める方針です。記録が足りない品目では、先に使用量や発注・入荷の実績を集めます。
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| 数字 | 取り出す元 | 決め方の目安 |
|---|---|---|
| 安全係数 | 欠品をどこまで許すかの方針 | 需要が予測値を安全在庫の分だけ上回る確率を5%と置くなら約1.65、1%なら約2.33 |
| 使用量の標準偏差 | 出庫記録(直近12か月の日別) | 季節変動を一巡させる期間で取る |
| 調達期間・発注間隔 | 発注実績と仕入先への確認 | 振れが小さければ代表値。遅れが多い品目は別の算式へ |
安全係数は、保護期間の需要が「予測値+安全在庫」を超える確率に対応します。需要を正規分布で近似し、その片側の確率を5%と置くなら約1.65、1%なら約2.33です。
5%や1%は、欠品する数量の割合ではありません。需要が予測値を安全在庫の分だけ超える確率です。この確率を5%から1%に下げると、係数は約1.4倍になり、ほかの条件が同じなら安全在庫も約1.4倍になります。
係数を上げると、ほかの条件が同じ場合は需要の振れによる欠品が減り、保有する在庫が増えます。欠品を避けるためにどこまで在庫を増やすか、品目ごとに判断します。
式に日数を入れる場合は、標準偏差も1日ごとの使用量から求めてください。月別使用量の標準偏差をそのまま使うと、期間の単位がそろわず、計算結果が大きくずれます。
調達期間がほぼ一定の品目には、代表となる日数を使えます。入荷の遅れが繰り返される品目では、日数を長めに置くだけで欠品の確率を管理することはできません。調達期間のばらつきも含む計算方法か、実績にもとづく試算で確認します。

図1は、在庫が一定量まで減ると発注する「発注点方式」を示しています。決まった間隔で発注を判断する方式とは異なり、需要の振れだけに備える場合の保護期間は調達期間だけです。発注点は、調達期間中に使う見込み量に、安全在庫を足して決めます。
発注点の考え方と品目の仕分けは、ABC分析で在庫管理を仕分ける。金額と停止影響で見る分類基準と棚卸しの実務で扱っています。
公的統計のばらつきを自社の計算に使えない理由
産業全体の出荷量にも月ごとの変動があります。経済産業省の鉱工業指数(2026年6月速報)では、鉱工業の出荷指数(季節調整済・2020年=100)は、2025年4月から2026年6月までの15か月で98.4〜102.1の間を動きました。季節調整済の指数は、季節による影響を調整した数字です。
この15か月のデータを標本として計算すると、平均は100.1、標本標準偏差は1.1です。標準偏差を平均と比べると、散らばりは約1%になります。
鉱工業の出荷指数の推移(季節調整済・2020年=100)
※ 産業全体を均した月次指数であり、個別品目の振れはこれより大きくなることがある
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| 年月 | 出荷指数 |
|---|---|
| 2025年4月 | 99.2 |
| 2025年5月 | 100.4 |
| 2025年6月 | 100.3 |
| 2025年7月 | 98.8 |
| 2025年8月 | 98.9 |
| 2025年9月 | 99.6 |
| 2025年10月 | 100.5 |
| 2025年11月 | 99.5 |
| 2025年12月 | 98.4 |
| 2026年1月 | 102.1 |
| 2026年2月 | 100.6 |
| 2026年3月 | 99.7 |
| 2026年4月 | 101.0 |
| 2026年5月 | 101.5 |
| 2026年6月 | 101.1 |
この約1%は、鉱業を含む多くの業種をまとめた数字です。業種によって出荷が増減し、その動きが打ち消し合うため、個別品目や1つの工場では変動がもっと大きいことがあります。安全在庫に使う標準偏差は、自社の出庫記録から求めてください。
公的統計は月ごとの集計指数、自社の計算に必要なのは品目ごとの日別使用量です。対象も時間の単位も異なるため、約1%を自社品目のばらつきとして使うことはできません。
増やす在庫に必要な資金をどう確かめるか
必要な数量が出たら、在庫を増やすための金額も確認します。材料を買い足したり製品を作り足したりすると、その分の資金を在庫に使うためです。
在庫に使う資金の規模を考える参考として、財務省の年次別法人企業統計調査(令和6年度)では、全産業の在庫率が9.6%でした。在庫率は、期末に持つ棚卸資産を売上高で割った割合です。棚卸資産は、ここでは在庫を金額で評価したものを指します。
9.6%は、年間売上高の約35日分に相当します。期末の棚卸資産全体を売上高の日数に換算した概算であり、安全在庫の日数や製造業だけの平均を示す数字ではありません。
在庫率の推移(全産業)
※ 金融業・保険業を除く
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| 年度 | 在庫率(%) |
|---|---|
| 令和2年度 | 8.8 |
| 令和3年度 | 9.2 |
| 令和4年度 | 9.5 |
| 令和5年度 | 9.5 |
| 令和6年度 | 9.6 |
全産業の在庫率は、令和2年度の8.8%から令和6年度の9.6%へ、4年間で0.8ポイント上昇しています。ただし、この統計だけでは理由を特定できません。意図して在庫を増やしたのか、売上高・価格・業種構成が変わった影響なのかは分からないためです。
自社でも、年間売上高を日数で割ると規模をつかめます。年商10億円の工場の場合、売上高の1日分は約274万円です。
売上高ベースで3日分を積み増す規模は、約822万円です。これは売上高を日数で割った目安であり、在庫資産が実際に約822万円増えるという意味ではありません。
実際の在庫の増加額は、増やす数量に、材料費や製造原価などの評価単価を掛けて求めます。安全係数を変えたときの金額は、品目ごとに確認します。標準偏差と保護期間から数量を計算し、評価単価を掛ければ比較できます。
どの品目を、いつ見直すか
安全在庫は、計算に使った前提が変わると見直しが必要です。需要の水準、使用量のばらつき、調達期間のいずれかが変わったら、実績を確認して計算し直してください。
需要と調達が安定した品目では、棚卸しに合わせて年1〜2回確認する方法が一案です。変化の大きい品目は月次など短い間隔で確認します。仕入先や生産品目が変わった場合は、定期の見直しを待たず、その品目を個別に見直してください。
品目が数千ある工場で、すべてに同じ計算を続けるのは難しくなります。金額や生産への影響を見て、確認にかける手間を配分してください。
- 金額が大きい品目や、欠品で生産に影響する品目は、標準偏差を個別に求め、安全在庫の数量を明示します。
- 需要と調達が安定した品目は、発注点を決めておき、例外が出たときに見直します。
- 単価が低く動きの少ない品目は、目視で分かる量を置き、計算を省く方法があります。
ABC分析も、このように品目の重要度に応じて管理の手間を変える考え方です。計算する対象を絞ると、重要な品目の記録確認や見直しに時間を使いやすくなります。
動かない在庫が積み上がっている場合は、安全在庫の計算より先に処分と発注ルールの見直しが要ります。手順は滞留在庫対策。判定基準から処分・転用・値引きの判断、発注ルールの見直しまでにまとめています。
誰に聞くかも決めておいてください。出庫実績は生産管理、調達期間は購買、金額の評価は経理の担当者が持っています。在庫のほかの論点は在庫・物流のテーマページにまとめています。
よくある質問
安全係数はどう選ぶか
欠品したときの影響に合わせて選びます。その品目の欠品で生産全体が止まるなら高めに、代替が利く品目なら低めに置きます。
全品目に同じ係数を使うと、重要な品目の備えが不足し、そうでない品目の在庫が過剰になることがあります。品目の区分ごとに係数を変える方法が現実的です。
安全在庫と適正在庫はどう違うか
安全在庫は、使用量や納期のばらつきに備える上乗せ分です。適正在庫は、通常使う分も含めた在庫全体の水準を指します。安全在庫の計算では前提に合う式を使い、適正在庫の判断では保管費や欠品の影響なども考えます。
安全在庫を下回ったら、すぐ欠品になるか
安全在庫を一時的に下回っても、残数があれば出庫できます。安全在庫は、欠品しないことを保証する下限ではなく、変動に備える数量の目安です。
入荷までの需要を賄えない回数が想定より多い場合は、計算の前提を確認してください。標準偏差・調達期間・発注間隔が実態に合っていない可能性があるため、直近の実績で計算し直します。
安全在庫は自社の実績と欠品の影響から決める
- 決まった間隔で発注する方式では「安全係数 × 1日の使用量の標準偏差 × √(調達期間+発注間隔)」を使います。発注点方式では、需要の振れに備える期間は調達期間だけです。
- 使用量と調達期間は実績、安全係数は欠品のリスクに関する方針から決めます。保護期間の需要が予測値を安全在庫の分だけ超える確率を5%と置くなら約1.65、1%なら約2.33です。
- 鉱工業の出荷指数は15か月で平均100.1・標本標準偏差1.1ですが、鉱業を含む集計値です。自社品目の標準偏差は、出庫記録から求めます。
- 全産業の令和6年度の在庫率9.6%は、年間売上高の約35日分です。年商10億円なら売上高の1日分は約274万円ですが、実際の在庫増加額は原価などの評価単価から求めます。
- 安定した品目では棚卸しに合わせた確認を一案とし、変化の大きい品目は月次や変更時に見直します。金額と生産停止への影響が大きい品目に、確認の手間を配分します。
この記事の確認方法
株式会社恒電社 編集部
法令・告示・公的統計・白書など、国や行政が公表している原典にあたり、出典・前提条件・数字の扱いを編集部で確認しています。